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住まい
の備え
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Q1 Q2 Q3 Q4 Q5 Q6
  • Q1
    「地震の時にはドアを開ける!」と聞きました。建物に閉じ込められない様に、大地震の際にはまずドアを開けに行くべきでしょうか。
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    • 1 ドア開けが最優先、這ってでもドアを開けに行くべき
    • 2 小さい揺れなら対応せず、大きな揺れの時ほどドアを開けるべき
    • 3 身動きは危険、ドア開けにこだわらずまずは身の安全確保をすべき
    Q1
    「地震の時にはドアを開ける!」と聞きました。建物に閉じ込められない様に、大地震の際にはまずドアを開けに行くべきでしょうか。
    正解は3です
    身動きは危険、ドア開けにこだわらずまずは身の安全確保をすべき

    ドアが開かなくなるほどの揺れの最中は、身動きをするとむしろ危険です。ドア開けや火の始末は揺れが収まってから。建物がつぶれなければ、どこからか脱出をすることができます。

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  • Q2
    「地震が起きたら机に潜る!」と聞きました。もし屋外で大地震に見舞われた場合も、机がある屋内へ移動して机に潜るべきでしょうか。
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    • 1 目の前に机がなければ、その場で身を伏せた方がいい
    • 2 落下物を防ぐには机の下が一番、屋内の机を目指すべき
    • 3 屋外に机はないので、自動車の下に潜って落下物を防ぐべき
    Q2
    「地震が起きたら机に潜る!」と聞きました。もし屋外で大地震に見舞われた場合も、机がある屋内へ移動して机に潜るべきでしょうか。
    正解は1です
    目の前に机がなければ、その場で身を伏せた方がいい

    机に潜ることが目的では無く、その場で安全だと思う行動を取ることが重要です。また建物が倒壊すれば机ごとつぶされてしまいますので、地震で倒壊しない建物が重要です。

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  • Q3
    地震の揺れ対策として、家具や家電を固定することが重要です。では、次の固定方法として「一番頑丈」になる方法は次のうちどれでしょうか。
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    • 1 突っ張り棒による固定
    • 2 金具とネジを使った固定
    • 3 粘着シートを使った固定
    Q3
    地震の揺れ対策として、家具や家電を固定することが重要です。では、次の固定方法として「一番頑丈」になる方法は次のうちどれでしょうか。
    正解は2です
    金具とネジを使った固定
    Qさんの画像

    できるならば、金具がおすすめ。難しい場合はその他の器具を。また、金具を使う場合は「下地センサー」などを使ってネジを打てる場所を探す必要があります。

  • Q4
    火災の早期察知に重要な「住宅用火災警報器」ですが、電池の寿命は10年です。電池寿命を迎えたらどのように対応するべきでしょうか。
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    • 1 購入店に送って電池を替えてもらう
    • 2 自分で電池を買ってきて交換できる
    • 3 電池が切れたら本体ごと交換する
    Q4
    火災の早期察知に重要な「住宅用火災警報器」ですが、電池の寿命は10年です。電池寿命を迎えたらどのように対応するべきでしょうか。
    正解は3です
    電池が切れたら本体ごと交換する
    Qよんの画像

    住宅用火災警報器は10年経過、または動かなくなったら本体ごと交換です。

  • Q5
    大地震で火災が発生した場合は「初期消火」が重要です。建物内にある「消火器」と「屋内消火栓」どちらを使用して初期消火すべきでしょうか。
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    • 1 「屋内消火栓」は消防用なので「消火器」を使用する
    • 2 「消火器」では能力が足りないため「屋内消火栓」を使用する
    • 3 「消火器」と「屋内消火栓」両方を活用してかまわない
    Q5
    大地震で火災が発生した場合は「初期消火」が重要です。建物内にある「消火器」と「屋内消火栓」どちらを使用して初期消火すべきでしょうか。
    正解は3です
    「消火器」と「屋内消火栓」両方を活用してかまわない

    消火器、消火栓、屋外のスタンドパイプなど、全て個人が使える初期消火の設備です。使いやすいのは持ち運びができる消火器、初期消火なら十分火を消せます。消火栓は屋内の壁などに収納されている設備、1名操作用と2名操作用があるため防災訓練などで使い方を知っておくことが重要。スタンドパイプは屋外の消火栓に直結できる設備、個人でも使えますがやはり訓練をしなければ難しいため、日頃から地域の防災訓練に参加をしましょう。

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  • Q6
    震度6強以上の大規模地震でも倒壊等の被害が生じないよう、構造の規定を定めている法律は次のうちどれでしょうか。
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    • 1 災害対策基本法
    • 2 耐震改修促進法
    • 3 建築基準法
    Q6
    震度6強以上の大規模地震でも倒壊等の被害が生じないよう、構造の規定を定めている法律は次のうちどれでしょうか。
    正解は3です
    建築基準法

    1981年6月に改正された建築基準法において構造の規定が強化され、新耐震基準と呼ばれるようになりました。
    災害対策基本法では、国や地方公共団体による防災計画の作成、災害予防、災害応急対策など、災害対策の基本を定めています。
    建築物の耐震改修の促進に関する法律(耐震改修促進法)は、建築物の耐震改修を促進するため、地方公共団体による耐震改修促進計画の策定や防災上重要な建築物の所有者に対する耐震診断の義務などを定めています。

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